令和7年度 1級建築施工管理技士 No.58を解説、全体工期に制約がある場合は積上方式ではなく割付方式を使う

令和7年度 1級建築施工管理技士第一次検定 No.58は、工程計画に関する応用能力問題です。

この問題は5択の応用能力問題です。5つの記述のうち、最も不適当なものを選びます。

この問題で問われていること

※ 問題文そのものは建設業振興基金が公開している公式PDFで確認できます。上記は、その記述で問われている論点を整理したものです。

正解：選択肢3（これが最も不適当な記述）

積上方式（順行型）は各作業の工期を積み上げて全体工期を求める手法です。全体工期に制約がある場合は、完成日から逆算して各作業の日程を割り付ける割付方式（逆算型）を使うのが適切なんです。順行型と逆算型の使い分けは、工程管理の基本中の基本として現場でも試験でもよく問われる部分ですね。

選択肢	正誤	解説
1	○（正しい）	工程計画は手順計画を先に立て、次に日程計画を決定する順序が基本
2	○（正しい）	工事用機械が連続作業できるよう作業手順を定め、不稼働をできるだけ少なくする
3	×（誤り）	全体工期に制約がある場合は割付方式（逆算型）を用いる。「積上方式」は誤り
4	○（正しい）	算出工期が指定工期を超えた場合は、クリティカルパス上の作業に対して増員を検討する
5	○（正しい）	工区分割による工期短縮は、各工区の作業数量がほぼ均等になるよう計画する

積上方式（順行型）は、工事の始まりから各作業の工期を順番に積み上げて全体工期を算出する手法で、工期が制約なく自由に設定できる場合に使います。つまり「工期がいくらになるかを計算する」手法です。

一方、全体工期が決まっている（制約がある）場合は、完成日から逆算して各作業に日数を割り付ける割付方式（逆算型）を用います。問題文の「積上方式を用いて工程表を作成した」という記述は、工期に制約がある状況には不適当です。

ザックリ言えば、工期を求める手法が積上方式、決まった工期に収める手法が割付方式、ということです。

全体工期に制約がある場合、工程表の作成に用いる方式はどれか。積上方式か割付方式か。

割付方式（逆算型）を用います。完成日から逆算して各作業に工期を割り付けていく手法です。積上方式（順行型）は工期が自由な場合に用います。

算出した工期が指定工期を超えた場合、工期を短縮するにはどの作業に手を入れるべきか。

クリティカルパス上に位置する作業に手を入れます。クリティカルパス以外の作業を短縮しても全体工期は変わりません。

出典

※ この記事の確認日：2026年6月

この記事を書いた人

ハナダユキヒロミツメラボ

設計事務所に7年勤務し、建築構造設計に従事。設計者として施工図確認・工程会議・検査立会いなど施工管理と協働してきた経験と、公共建築工事標準仕様書・JASS等の一次資料をもとに執筆しています。

「建築学生が学ぶ構造力学」（kentiku-kouzou.jp）を2010年より運営。著書「わかる構造力学」（工学社）。