令和6年度 1級建築施工管理技士 No.41を解説、建築工事の事前調査と準備作業

令和6年度 1級建築施工管理技士第一次検定 No.41は、隣接建物調査・解体工事の届出・排水工事・再資源化施設調査を問う問題です。

この問題では、4つの記述のうち、最も不適当なものを選びます。

この問題で問われていること

※ 問題文そのものは建設業振興基金が公開している公式PDFで確認できます。上記は、その4つの記述で問われている論点を整理したものです。

正解：選択肢1（これが誤っている記述）

掘削深さや地盤条件に応じた山留めを設けることにしたとしても、隣接建物の基礎構造形式の調査は省略できません。山留め設計には隣接建物の基礎形式（直接基礎か杭基礎か、根入れ深さ等）の情報が不可欠です。省略したという記述は誤りです。

選択肢	正誤	解説
1	×（誤り）	山留めを設けても隣接建物の基礎構造形式の調査は省略できない
2	○（正しい）	軒高9mの木造住宅解体で石綿含有建材なし → 建設工事計画届は提出不要（正しい）
3	○（正しい）	排水管の勾配が公設桝まで確保できるか調査した（適切な事前調査）
4	○（正しい）	請負代金1,000万円のアスファルト舗装撤去工事: 再資源化施設の場所を調査した（建設リサイクル法対象）

選択肢1の「隣接建物の基礎構造形式の調査を省略した」という記述が誤りで、山留めを設けることとした場合でも隣接建物の調査は必ず実施する必要があります。

山留め工事を適切に計画するには、掘削地盤の条件だけでなく、隣接建物の基礎構造（基礎形式・根入れ深さ等）の把握が不可欠です。

隣接建物の基礎が浅いと掘削で土圧が変化し建物が傾く恐れがあります。だから山留めを設けることにしても、隣接建物の基礎構造形式の調査は省略できません。問題文はこれを省略しており誤りなんです。

ザックリ言えば、山留め設計の前提が隣の基礎情報、ということです。

掘削工事で山留めを設けることとした場合、隣接建物の基礎構造形式の調査は省略できるか。

省略できません。山留め設計には隣接建物の基礎情報が不可欠で、省略すると適切な山留め計画が立てられません。

出典

※ この記事の確認日：2026年6月

この記事を書いた人

ハナダユキヒロミツメラボ

設計事務所に7年勤務し、建築構造設計に従事。設計者として施工図確認・工程会議・検査立会いなど施工管理と協働してきた経験と、公共建築工事標準仕様書・JASS等の一次資料をもとに執筆しています。

「建築学生が学ぶ構造力学」（kentiku-kouzou.jp）を2010年より運営。著書「わかる構造力学」（工学社）。